新規事業、イノベーションを成功に導くオープンイノベーションの使い方

2つのパズルピースを組み合わせるイノベーション

新規事業やイノベーション創出の分野で、
ここ数年「オープンイノベーション」が注目されています。

「オープンイノベーション」は、
ハーバード大学経営大学院教授ヘンリー・チェスブロウによって
2003年に提唱された概念です。

自社だけでなく他社や大学、地方自治体などの異業種、異分野と協力して、
技術やアイデアなどを組み合わせて、イノベーションを生み出す手法です。

GEやトヨタなどがこうした考え方を取り入れて成功していることや、
日本企業でも富士フイルムや、ダイキン工業などが
外部の知見を積極的に取り入れる「オープンイノベーションハブ」のような施設を
活用していることから、注目を集めています。

パズルピース

しかし、ビジネスパーソンからは、

・「経営サイドから『オープンイノベーションを検討しろ』と言われたが
どうしたらいいか」
・「オープンイノベーションの本質が見えてこないため手を出したくない」

というお悩みを聞くようになりました。

このブログでは「イノベーション」は「新結合」だ
ということを繰り返し述べてきましたので、
基本的には「オープンイノベーション」という考え方には賛成です。

その一方で、ご担当者の方が心配されているように、
自社の方針と合わずに、失敗するケースも多く見てきました。

今回の結論は、
「オープンイノベーション」を成功させるには、
スタートさせる合意確認の段階での十分な確認を行うということとなります。

次の章から、新規事業やイノベーションを進めるうえで、
「オープンイノベーション」がどうあるべきかを具体的に見ていきたいとおもいます。

オープンイノベーションが失敗するのは同床異夢だから

「オープンイノベーション」は、
簡単にいえば、「外部の知見を活用する」ことなのですが、
多くの企業が、外部との協力関係がうまく継続できなかったり、
事業としては成功してもあとでもめごとになってしまったりと
うまくいかないことも多いようです。

失敗の背景には、
各企業や個人によって「オープンイノベーション」という言葉に対する認識が
大きく異るという状況があると考えています。

色々な企業のオープンイノベーション担当者と話をするなかで、
企業によって「オープンイノベーション」の定義が異なることも見えてきました。

企業Aでは、共同研究に近く費用の折半を前提としている。
企業Bでは、組む相手をベンチャーに限定して費用は上限があるが大手企業持ち。
企業Cでは、自社課題について解決策を広く公募し、解決策は権利も含めて買い取る。

といったように「オープンイノベーション」の定義が異なります。

たとえば、大手企業が小さなベンチャー企業と
「オープンイノベーション」を想定した場合には次のようなケースが多々あります。

大手企業側:
「ベンチャー企業が持っている先鋭的なアイデアを
自社のものとしたい。協業を進めるなかである程度の成功が見込めるようであれば、
場合によって、M&Aによって、その企業を買収し、
ノウハウを全て吸収し、改めて自社で展開することも視野に入れる」

一方、ベンチャー企業側は次のように考えます。

ベンチャー企業側:
「我社は尖ったアイデアを、勇気を持って実行することができる。
しかし、設備や人材の面で足りない部分があることは確かだ。
今回の「オープンイノベーション」で、大手企業からその足りない部分を
利用する形で使い、事業の早期収益化を実現化する」

一見すると、双方メリットがあるように見えますが、
その実、腹の底で考えていることに大きな違いがあることが見て取れます。

「相手を利用する」ことが、双方の考え方の根底にあると、
仕事を進めるなかで、ぽろりと本音として飛び出します。

すると不信感が生まれ、失敗あるいは破綻といった結果につながるのです。

本来「オープンイノベーション」は、
双方ともにフラットな立場で、足りない部分を補い、
それぞれが知らない知見を融合させることで
新しい価値を生み出すというものです。

成功させるためには、
「オープンイノベーション」をスタートさせる合意確認の段階で、
双方が「オープンイノベーション」をどのように捉えていて、
相手には何を期待したいのか、自社は何ができるのかを
納得がいくまで十分に確認をしなくてはいけません。

特に費用の面で認識のすり合わせを行う必要があります。
お金に対する認識が異ななると後々、大きな問題となりがちです。

こうした認識共有の作業を怠り、「まず進めてみましょう」となると、
失敗の道をたどってしまうことになります。

オープンイノベーションのコンサルタントを利用する

オープンイノベーションを専門としたコンサルタントも多くいます。

「ナインシグマ」 https://ninesigma.co.jp/
「リンカーズ」  https://www.linkers-net.co.jp/

が有名ですが、
それぞれマッチングの対象とする企業の規模に違いがありますので、
御社の企業規模に合わせて、使い分けられるのが良いと思います。

こうしたコンサルタントは、企業同士を結びつけるなかでの、
認識の共有といったすり合わせに、一日の長があり、
調整弁として役割も期待できます。

一度HPで、業務内容を確認したり、担当の方に相談してみるのも良いでしょう。

まとめ

外部の知見や強みは、上手に活かせればこれほど強力な武器はありません。

自社だけでは出てこなかったであろう解決策や手法に気づくことができるからです。

また、自社単独で解決できる課題でも
外部と協力をしたほうが、時間的に大きなメリットがある場合もあります。

「オープンイノベーション」で何でも解決できるわけではありませんが、
ひとつの打ち手として、新規事業やイノベーション担当者の方は認識しておくことは
大切だと考えています。

最後までお読みいただきましてありがとうございました。

補足

オープンイノベーションを推進するための企業の施設の活用方法について、
以下の記事でご紹介しておりますので、是非ご参考ください。

オープンイノベーション施設とお勧めの見学先
現在、B2B企業の多くで、 マーケティング的な取り組みの一環として、 オープンイノベーション施設を開設しています。 オープンイノベーション施設では、 自社の製品や素材を陳列し、パネルの説明とともに それらの特徴について顧客に理解し...

参考になる書籍のご紹介

下記の書籍は、記事内で紹介したオープンイノベーションの専門コンサルタント
ナインシグマの星野達也氏がまとめたものです。

事例が豊富に掲載されており、東レ、デンソー、帝人、味の素、大阪ガスといった
日本企業から、フィリップス、P&G、GEといったグローバル企業が、
どのようにオープンイノベーションを進めていったかが記載されています。

2015年に刊行された書籍ですが、事例については、
2020年代でも汎用性がある内容となっています。

オープンイノベーションにご関心のある方はご一読ください。

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