インフレが起こるとどうなるかを直感的に理解する

経営

このところ、日本においても
様々な製品、サービスが値上がりしています。

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上記の記事では2021年10月から
植物油、砂糖、小麦粉
(他の記事では、加工油≒マーガリン、ラード、大豆、
そば、コーヒー、大豆、酒類、缶詰が指摘されています)が、
2~10%値上がりするとされています。

原料高が背景にあるとしているものの、
タイトルの通り「原材料高騰か?」と疑問形で締めくくっている
あたりが、全貌が見えていないことを示しているように思われます。

また、世界的にエネルギー価格が上昇し、
インフレの足音が忍び寄っているという指摘も出てきています。

世界でエネルギー価格が高騰、忍び寄るインフレの足音は日本にも?
世界的にエネルギー価格が上昇し、インフレの足音が忍び寄っている。特に石炭価格の上昇が鮮明で、各国が石炭をし烈に奪い合っている。世界全体でエネルギー資源、自動車、生鮮食料品などの供給が、需要に追い付いていない状況だ。10月から、わが国でもマーガリンやコーヒー豆などが値上がりした。物価の上昇ペースが鈍かった日本にもインフレ...

日本では、長くデフレが続いていたために、
インフレといわれてもピンとこないかもしれませんが、
直感的に理解をしておくことは、
仮に起きた場合の対応を検討する際に役立ちますので、
次の章から見ていきましょう。

インフレを直感的に理解する

インフレという言葉は、一般に馴染みがありますが、
実はその計算は、なかなか難しくて混乱しやすいものです。

(経済評論の専門家でもたまに間違っている人がいるようです)

今回、直感的に理解することを目的に簡単に説明しますと、

例えば10%のインフレが起これば、
今まで20万円で済んでいた生活費が22万円になります。

【計算式】
1+(10/100)=1+0.1=1.1倍
20×1.1=22

10%程度のインフレの場合は、たとえば、
お給料がそれだけ上がれば問題なさそうに思えます。

しかし、ハイパーインフレと称されるものが起きた場合、
100%を越えるインフレ率となります。

そして、ハイパーインフレというのは、1年で収束することが
ほとんどなく、数年続くことが多くなっています。

ここで、ハイパーインフレが起きた場合の事例として、
ルーマニアの1990年から2004年までの
インフレ率のデータを参考に見ていきましょう。

1990年は、 5.1%
1991年は、170.2%
1992年は、210.4%
1993年は、256.1%
1994年は、136.7%
1995年は、 32.3%
1996年は、 38.8%
1997年は、154.8%
1998年は、 59.1%
1999年は、 45.8%
2000年は、 45.7%
2001年は、 34.5%
2002年は、 22.5%
2003年は、 15.3%
2004年は、 11.9%

上記のように、
1991年のルーマニアでは170.2%のインフレが起きています。

【計算式】
1+(170.2/100)=1+1.702=2.702倍
20×2.702=54.04

今まで20万円で済んでいた生活費が54.04万円になってしまう
と計算できます。

あらゆるものの価格が2倍になるとこうした状況が生まれることが見えてきます。

では、翌年はどうでしょうか。
翌年の1992年は、210.4%のインフレとなっています。

【計算式】
1+(210.4/100)=1+2.104=3.104倍
54.04×3.104=167.74016

今まで54.04万円で済んでいた生活費が167.7万円になってしまう
と計算できます。

すでに2年目にして、もともと一ヶ月20万の生活費が
167万かかるものとなっていることが分かります。

節約という行動では、対応できないことも見えてきます。

こうした急激な値上げに対して、
従業員を雇用している側も、お給料の積み増しの対応を
(できるところは)していきますが、追いついていかないことは
想像に難くないでしょう。

もとの製品やサービスの価格についても2年で8倍ほどになる状況です。

すると、
「あれこれはいくらだったけ? いやそんなことよりも
 欲しい物を手に入れなければ」と考える世の中となってしまいます。

これが数年続いたということです。

将来設計や、個人としての貯金などが
非常に難しくなることがわかるかと思います。

現在、グローバルでサプライチェーンの混乱と
生産不足、エネルギー価格の上昇が起きており、
世界的に大きな混乱につながる可能性があります。

これが日本にどの程度の影響をもたらすかは
まだ見えていませんが、
企業としても個人として、インフレが起きた社会を
イメージしておくことは、
なんらかの備えの発想につながるかもしれません。

また、備えの側面だけではなく、
インフレが起きた社会において、
自社が価値として提供できるものはなにか、
思考実験として考えていくことも必要かもしれません。

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